JAたじまの美方大納言小豆生産組合は2017年度、ほ場の排水対策を徹底し、収量と品質の向上を図るほか、作業の省力化で栽培面積の拡大を目指すことを5月30日の総会で決めました。今年度は、生産者180人で一昨年並みの出荷を目指します。

　総会には、生産者や行政、市場関係者、JA職員など約30人が出席。16年度の栽培を振り返り、さらなる産地拡大に向けて意思を統一しました。

　同生産組合は16年度、生産者164人が約21㌶で栽培。15年度の約14㌧を大きく下回る約8㌧を出荷しました。8月までは順調に生育していましたが、9月中旬から下旬にかけての長雨でほ場に水が溜まり、病害が発生。排水対策不足が浮き彫りになりました。さらに、播種や収穫、脱穀、選別など、栽培に係る作業の大半を手で行っているため、生産者の負担が大きく、作業の省力化も課題となっています。同生産組合では対策として、明渠の設置や畝立てをして、ほ場の排水性を改善し、トラクター装着型播種機や大豆用脱穀機などの共同利用機械の導入を進めます。長谷坂栄治同組合長は、「需要に対し、生産が追い付いていないのが現状。天候に左右されないほ場づくりと省力化で、一粒でも多く出荷しよう」と呼びかけました。

　総会後、栽培技術の向上を目的に講習会を実施。新温泉農業改良普及センターの寺田章普及主任が、収穫作業を効率化するために枝豆収穫機の導入を提案したほか、同大納言の販売を担う、㈱小田垣商店の降矢剛弘生産企画部員が、播種について説明。浅播は発芽不良になるため深めの播種をすることや、播種遅れによる減収を防ぐために7月10日頃から播種ができるよう準備しておくことなど、注意を呼びかけました。